「離職率が上がってきている…」
「従業員の不満が大きくなってきている」
「健康経営ってどうしたらいいの？」
そんな人事の共通の悩み、ありますよね。
そんな時の対策として、できるのが福利厚生の充実です。
今回はベネフィット・ワンが提供するサービス、「ベネフィット・ステーション」を紹介します。
ベネフィット・ステーションとは？サービスの特徴とプラン一覧
「福利厚生を改善するとどんな効果があるの？」
福利厚生は給与とともに、従業員のモチベーションを維持するための大きな要因ですよね。
福利厚生を改善しより充実させれば、従業員の生活の充実に繋がるため、従業員の不満や離職率などの改善が見込めます。
また昨今の社会の流れからも健康経営やホワイト企業が求められるため、会社の待遇面は給与だけでなく福利厚生にも重きをおく人が増えています。
そのため福利厚生の充実は新たな人材確保にも効果が期待できます。
そんな効果が期待できる、企業の福利厚生支援サービス「ベネフィット・ステーション」を紹介していきます。
ベネフィット・ステーションのサービス内容・特徴
「ベネフィットステーション」は、人生のあらゆるシーンで利用できる様々な割引優待により、従業員の生活の質の向上に貢献するサービスです。
サービス内容は、健康や介護、生活面で活用できるサービスや、旅行、エンタメ、レジャーなど生活のあらゆる面で活用できるほど幅広く用意されています。
そのサービス数はなんと140万件以上！
これだけのサービスがあるので、従業員の多種多様なニーズにも対応することができます。
また従業員本人だけでなく、二親等まで利用できるので、家族も利用可能です。
さらに最近では、在宅勤務やリモートワークの広がりにより、社会全体で働き方に変化がおこっています。
そんな変化により「困った」「不便」になる面も増えていますよね。
そんな時に役立つ、看護師に新型コロナウイルス対策が相談できる『24時間心と体の相談デスク』や仕事と育児の両立支援するサービス、お家時間を充実させるサービスなど、従業員の健康と生活をサポートする面も充実しています。
気になる方は、まずは以下のリンクから資料をダウンロードできます。
資料ダウンロード｜ベネフィット・ステーション
そんな「ベネフィット・ステーション」には、以下の5つのプランがあります。
- 学トクプラン
- 学放題プラン
- 得々プラン
- ゴールドプラン
- ホワイトプラン
これらのプランは、基本の福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」と、「健康支援サービス」「教育・研修支援サービス」との組み合わせになります。
先に「健康支援サービス」「教育・研修支援サービス」を解説し、プラン別の違い・費用を紹介していきます。
健康支援
次にベネフィット・ワンでは、健康支援サービスも用意しています。
昨今の企業に求められている“健康経営”を実現するために、必要な従業員の健康への意識醸成から、具体的な行動・そして習慣化までをサポートし、楽しく持続的な健康維持を実現するお手伝いをしてくれるサービスです。
主なサービス内容は以下の4つ。
- 健康に関する記事の発信
- 健康診断データを一括管理
- 健康リスクの判定
- 健康活動でポイントが貯まる
まず、「健康に関する記事の発信」するサービスです。
健康無関心層への動機づけから、一人ひとりの生活・健康習慣の改善のお手伝いをするサービスで、健康情報の発信から健康リスクの判定まで、専門家が様々なコンテンツを提供しています。
次に、「健康診断データを一括管理」するサービスです。
個人の健康状態や処方されたお薬、毎月支払った医療費を一括で簡単に管理することができます。
これにより健康診断の結果をグラフ化し、状態を可視化することで、従業員の健康意識を向上させます。
また、「健康リスクの判定」できるサービスです。
上記のサービスで集めたデータを元に、疾病リスク・死亡リスクといった誰でも避けたい健康リスクを予測し、その結果を知らせることで利用者の健康に関する関心を高め、健康行動を促進するサービスです。
さらに、「健康活動でポイントが貯まる」サービスもあります。
これにより、健康に気を使い、動き出した方が続けられるように、日々の情報の記録や、検診、ウォーキングイベント、禁煙キャンペーンなどのイベント参加に応じてポイントを付与します。
その貯めたポイントは、クーポン券や商品交換、抽選企画で使用できるので、これを落ちベーションに頑張ろうと、健康活動を習慣化させるサポートになります。
教育・研修支援
企業の成長に直結するのが、人材の成長ですよね。
福利厚生などで人材は確保できても、しっかり成果を出してもらわなければ企業としては意味がありません。
そこで活躍するのが、教育・研修支援サービスです。
ベネフィット・ワンでは、職種や役職を問わず、多様な講座を用意しています。
さらに時間や場所を選ばずに利用できるため、個々の従業員の働き方に合わせて受講可能になっています。
以上の、「ベネフィット・ステーション」「健康支援サービス」「教育・研修支援サービス」の組み合わせで、各プランが決まります。
次にプラン別に解説していきます。
ベネフィット・ステーションのプラン別解説・費用
学トクプラン
「べネフィット・ステーション」と「健康支援サービス」に加え、「教育・研修支援サービス」のフルセットで、さらに利用促進サポートを備えたプランです。
ワークライフバランスや健康支援の充実だけでなく、人材教育や成長に力を入れ、且つ積極的な利用促進を実施したい企業におすすめです。
学放題プラン
「べネフィット・ステーション」と「健康支援サービス」に加え、「教育・研修支援サービス」のフルセットのプランです。
利用促進サポートまではついていません。
福利厚生、従業員の健康、従業員のスキルアップを、網羅的に促進したい企業におすすめです。
得々プラン
「べネフィット・ステーション」と「健康支援サービス」に加え、利用促進サポートを備えたプランです。
福利厚生の利用促進と従業員の健康促進を積極的に実施したい企業におすすめです。
ゴールドプラン
「べネフィット・ステーション」と「健康支援サービス」のセットで、後述するホワイトプランに比べ、宿泊・育児・介護サービスの補償が手厚いプランです。
宿泊・旅行補助の魅力付けや、育児・介護補助を手厚くしていきたい場合におすすめです。
ホワイトプラン
「べネフィット・ステーション」と「健康支援サービス」がセットのプランです。
5つのプランの中では最も安いプランで、ゴールドプランほど宿泊・育児・介護サービスの補償は手厚くありません。
プラン別費用一覧
以上のプランの料金は以下の通りです。
| プラン名 | 料金(月額/1人) |
|---|---|
| 学トク | 1,200円 |
| 学放題 | 1,000円 |
| 得々 | 1,000円 |
| ゴールド | 1,000円 |
| ホワイト | 600円 |
詳細はこちら
料金・プラン一覧｜ベネフィット・ステーション
ベネフィット・ステーションの導入企業
次に、実際に「ベネフィット・ステーション」を導入している企業からの評価を紹介します。
導入企業1：日本電信電話株式会社
日本電信電話株式会社・NTTグループは、2018年5月から「ベネフィット・ステーション」を従業員約18万人に導入しました。
NTTグループは、16年ぶりの福利厚生制度の見直しが行われ、「ベネフィット・ステーション」が導入されました。
見直しの原因は、フレックスタイム制や働き方改革の推進をはじめ、仕事の生産性の向上や、ダイバーシティ、今後高齢化社会が進むにつれてさらに増加していく介護に関わる課題など、様々な社会環境や経営環境などの変化です。
そんな時代の変化に合わせて、福利厚生制度を見直し、適切だと選ばれたのが「ベネフィット・ステーション」です。
「ベネフィット・ステーション」が選ばれたポイントは以下です。
- サービスの種類、品質
- 他企業へのサービス提供実績
- 対応に対する柔軟さ
- NTTグループ全ての従業員が恩恵を受けられるものにした
- 社員満足度を向上させるために、幅広い分野のサービスが提供されているか
- 社員が高いモチベーションを保ちながら働けるか
そして導入時には、もともとベネフィット・ステーションが提供するフィットネスクラブやレジャー施設の割引サービスに加え、ＮＴＴオリジナルサービスも付加し、正社員・非正規社員分け隔てなくサービスを利用することができるようカスタマイズして、導入しました。
結果、導入後社員の反応は、「フィットネスクラブの割引サービス等、こういうのがあって良かった」などの好意的な反応が大半で、特にフィットネスクラブの割引サービスなど、従業員の健康に貢献するサービスが人気があるようです。
導入企業2：サイゼリアユニオン
大手飲食チェーン株式会社サイゼリヤの労働組合「サイゼリヤユニオン」は、2017年12月1日から、「ベネフィット・ステーション」を導入しました。
サイゼリヤは、店長や本社機能を担当する正社員1900名と店舗運営のパートスタッフが2万6000人ほど働いています。
対象は、正社員に加えて社会保険に加入しているパートスタッフ約2700名、合わせて約4500名が対象です。
そんなサイゼリアの課題、「平均年齢の上昇」「女性社員への対応」「組合費使途の最適化」でした。
平気年齢が上がっているため、10年前は従業員も若く、仕事と社内のイベントに熱心だった社員が中心でしたが、今では家庭を持ち子供を育てながら働いている社員が多くを占めるように変化しています。
またもう少しすると両親の介護問題に直面する、そんな社員も増えてきているのが実情です。
さらに女性社員への対応についても、店舗スタッフの7割を占める彼女たちへのサポートが不足しているという状況でした。
そんな課題に対して、ベネフィット・ワンを選択した理由・決め手は、『単なるパッケージサービスの提供にとどまらず、一緒に考え、試行錯誤していける「福利厚生のパートナー」だと感じた』のが決め手でした。
変化に対応した最適な福利厚生を実現したいという流動的な考えに寄り添って、一緒に考えていきたいという企業の姿勢が見え、好感を持ちました。
今後は、日常の家族サービスで使ってもらえそうな施設の割引サービスはもちろんですが、特に部活動の支援サービスにも期待しています。
ベネフィット・ステーションをお勧めしたい企業
「ベネフィット・ステーションを導入すべき企業はどんな企業？」
やはり最終的に気になるのが、自社に合うかどうかですよね。
そこでここまでの情報を元に、あくまで参考程度ですが、ベネフィット・ステーションを導入すべき、おすすめの企業を紹介していきます。
以下の2つに当てはまる企業には、お勧めです。
- 企業人事に対し、全体的な課題を抱えている企業
- ただのパッケージでなく、より柔軟に対応して欲しい企業
ベネフィット・ワンの最も大きな強みは、福利厚生・健康支援・社員教育支援が網羅的に支援できる点です。
企業人事の課題は、明確に「ここ」とわかるものは少なく、多くが複雑です。
そのため、あらゆる角度から支援が必要だと考えている企業には、とてもお勧めです。
また「サイゼリア」の例でも紹介した通り、課題に対してより柔軟に対応してくれるサービスです。
企業一つ一つの課題に向き合って対応してくれるので、他のどの福利厚生サービスもしっくりこない、という場合にもできる限り対応してくれます。
柔軟な対応を求めている企業にもお勧めです。
