アンケートの基本的な集計方法や分析ポイントを紹介

アンケートを効果的に利用するには

アンケートを実施する際には、データの質や利用のしやすさを意識して集計することが大切です。そして集められたデータを分析し、効果的に活用できる形にしてあげる必要があります。そこで、基本的な集計および分析方法を知り、セオリーに則った適切な手法を実践できるようにしていきましょう。
前提問題として、アンケートを実施する目的をはっきりさせておかなければなりません。なぜアンケートをするのか、どのような必要性があるのか、何を知りどのように活用したいのか、これらを明確にしましょう。目的があやふやだと質問内容も無駄なものを設定してしまい、設問数も不必要に増えてしまいます。その結果回答率の低下などを招くおそれがあります。
次に、回答者に配慮した質問の構成作りです。短時間で回答できるような工夫を施す必要があります。そして迷うことのない、回答のしやすい質問を作るようにしましょう。できるだけ少ない選択肢で、適切な回答を得られるようにし、質問の形式もその内容に合ったものを選びます。例えば自由記述式だと回答者の意識的な、深いとこまで知ることができますが、記述ばかりさせては回答者側の負担が大きく離脱率も高くなってしまいます。これに対し選択式は時間をかけずに回答できるため、離脱率は低くなる傾向にあります。シンプルな質問の場合には選択式に合っているでしょう。このように様々な工夫を凝らして質問を作っていきます。
こうして効果的に集計し、分析を行います。おおまかな全体像を知りたい場合には「単純集計」と呼ばれる集計方法、回答者の性質ごとに分けた特徴を把握したいなら「クロス集計」を行うといいでしょう。他にも色んな集計方法がありますが、以下では特にこの2点に着目して説明していきます。

主な集計方法

集計とは、アンケート結果から全体の傾向や性質を把握する段階のことです。調査により得たデータを、数値から可視化し、各回答に対する比率などを見やすくします。この集計を適切な方法で行うことで、同じアンケート結果であっても、より有効活用できるようになります。代表的な集計方法は「単純集計」と「クロス集計」です。

単純集計とは

集計の最も基本的な手法が単純集計です。全体像を把握するシンプルな集計ですが、その後の分析のためにも非常に重要です。例えばある質問に対する回答率や、平均値などを求めることができます。「はい」や「いいえ」という選択肢が用意されている場合、この人数をそれぞれ合計したものになります。

単純集計のメリット・デメリット

単純集計は、単純な足し算でできるような簡単な集計方法で、シンプルに全体傾向を知ることができる点はメリットと言えます。しかし全体の傾向しか知ることができず、細かな分析に繋げていくことが難しいというデメリットもあります。

クロス集計とは

クロス集計では、単純集計より具体的で詳細な分析ができるようになります。上の例のように、「はい」「いいえ」の合計を算出するだけでなく、その回答者を性別や年齢、住所などの特徴で分けていくことになります。回答者の属性別の傾向まで見ることができるのです。例えば「はい」と回答した人が何人いて全体の何割か、ということにとどまらず、「はい」のうち女性は何割で、多い年齢層は何十代であるということも見えてきます。商品企画を目的にアンケートを実施した企業であれば、クロス集計を行うことで、どの客層に向けるべきなのか、どんな商品にするべきなのか具体的に把握することができるようになるでしょう。アンケート結果から現実的な企業の戦略を立てることに繋がります。

クロス集計のメリット・デメリット

クロス集計ではやはり性別や年齢などの属性を組みわせて分析ができるようになるため、マーケティングへの活用の幅が広がるというメリットがあります。正しい需要を知ることができ、人気のある商品やサービス、売れるモノに近づけやすくなるでしょう。
一方で細かく分析するためには多くの回答をしてもらう必要があります。回答者の負担が増え、多くの属性でフィルターをかけようとするのであれば膨大なデータを集めなければなりません。コストも高くなってしまうでしょう。

分析をするポイント

まずは全体像から

分析の基本的な流れとしては、全体をまず把握し、細部の分析に入ります。大きな傾向を把握することで、その後細かい分析を行う際にも全体傾向を意識した上での解釈をすることができ、作業もスムーズに進められます。そこで、単純集計を行いその後クロス集計で分析を行うといいでしょう。

属性の偏りのないようにする

分析結果が正しいと言えるためには、信頼できるデータが集まっていなければなりません。そこで回答には一定以上の数が求められ、回答者の属性にもバラツキが大きくなりすぎないよう配慮しましょう。調査したい内容に合わせ適切な年齢層の比率、性別の比率等を考えなくてはなりません。


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