概要
プロジェクト収支管理ツールZACは、社内の基幹的な購買・販売・在庫・勤怠などの情報の管理が一元的にできるERPシステムです。経営状態を、ガントチャートによって可視化することもできます。特におすすめなのは、社内の情報を多くの部門があるためにまとめにくい場合です。
特徴
ZACは、次のような特徴があります。
会社の基幹的な情報の管理が一元化できる
部門ごとに社内の情報が一元化できなくて、時間が把握や管理にかかって悩んでいるようなこともあるのではないでしょうか。ZACを導入すると、一元的に情報が管理できるため、情報がよく分かるようになります。ZACの機能としては、基幹業務系の購買管理、販売管理、経費管理、勤怠管理など、トータル6つの管理機能があります。例えば、売上の場合は、実際には仕入れや外注費などが関係しており、問題点として仕入れと売上の関係がはっきり分からないというものがあります。実際の儲けはどの程度であるかが見極めできないので、会社にとって大切な数値が分かりません。しかし、ZACであれば、このようなそれぞれの部門の数値を一元化して管理できるため業務効率がアップします。また、柔軟性があるため機能をカスタマイズすることができます。
経営状態が可視化できる
数値だけを把握する場合は、会社の経営状態やプロジェクトの進捗度合がはっきりと見極めできなく、現在の経営状態が分からないという問題点があります。しかし、このようなトラブルを無くすために、ZACの場合は経営状態が可視化できます。ガントチャートというのは、プロジェクトの進捗状況が一目で掴めるものです。プロジェクトの進捗状況が、よく分かるように色付けのイナズマ線や棒グラフで表示されます。ドラッグ操作でスケジュールが編集でき、自動でスケジュールの変更は行われるため操作も容易です。 EVMというのは、出来高の考え方で進捗状況が掴める管理法です。実際にかかった費用と予定の費用というようなものを比べるのでなく、費用と日程の観点で一緒に掴むことによって、プロジェクトがこれからどのようになるかが掴めます。ZACの場合は、グラフにこのようなEVMをすることによって、イメージとしてよく分かるように掴めるようにします。
評判がいい
ZACは、500社以上の導入実績があり、ユーザー数は10万をオーバーします。導入した会社としては、大手の住友林業、JALインフォテック、KDDIなどやベンチャーもあり、いろいろな会社からサポートされています。ZACを導入した会社からは、「スムーズに導入でき、社員のトラブルも少なかったという意見があります。また、ZACをサービスしている株式会社オロは、支社が日本国内だけでなく外国にもあり、拠点が台湾・中国・ASEANにもあります。売上もここ数年順調にアップしており、さらなる発展が今後期待されます。
価格
ZACは、システムの使用方法として「自社設置・オンプレミス型」と「クラウド型」があり、価格が「使用する人数・機能」によって違います。また、ソフトウエアライセンス費用、初期費用、ランニング費用が、価格を決める要素としてあります。
ソフトウエアライセンス費用
ZACのソフトウェアの費用は、顧客の要求に応じて、必要な分のみ購入・利用が使う機能と人数を指定してできます。
初期費用
ZACを導入する際には、ソフトウェアライセンス費用の他に初期費用がかかります。カスタマイズを別に行う際の開発費用、導入をサポートするコンサルティング費用などがかかります。
ランニング費用
１ヶ月ごとにZACを利用している際にかかる費用です。適切にZACを利用する環境を保つための費用です。ランニング費用としては、データセンター利用料が月額で5万円、ソフトウエア保守料が月額でライセンス費用の1.5%になります。なお、詳しい価格については、ZACに問い合わせましょう。
どういう業種に便利か？
ZACが便利な業種としては、次のようなものが挙げられます。
広告・プロモーション系
一つのイベント・案件・キャンペーンの場合に、多くの仕入先・外注先に対する発注管理を一元化してシステムで管理することができます。画面上で発注ステータスも管理できるので、発注ミスなどを防止することができます。
ソフト開発系
事前に開発に関係する外注費、工数の担当者ごとのものを予測して、案件のための収支予測と原価見積りが組み立てられます。また、案件が終わった際に、このような予測と実績を比べることができます。実際の労務費に開発案件ごとの作業工数を置き換えて、案件に金額として紐づけができます。
コンサル系
このような業種の場合は、サービスのほとんどの原価が労務費であるため、収支管理する際は契約・案件ごとの作業の正しい時間データを集めることがポイントになります。契約・案件ごとの作業時間だけでなく、時間を作業工程単位で集めることができます。機密性を契約・案件ごとに維持するので、データを別の部門から閲覧するのを限定するなど、閲覧権限としてきめ細かなものを設定することができます。
クリエイティブ・コンテンツ制作系
このような業種の場合は、管理会計上、収益性を成果や業務が違う組織ごとに管理することがポイントになります。クリエイティブ職の収益を把握したり、管理したりすることをサポートする機能を搭載しています。
